【2019】どうなる経済界！？歴史を振り返る！

バブル後、世界経済の中心だった日本ですが、今や世界に取り残されて経済界や株式市場でも遅れを取っています。

ここでは、そんな日本の経済歴史を振り返りながら、日本の将来を考えていきます。

過去の経済大国といわれた日本の経済歴史を振り返る

サラリーマンや主婦学生から事業会社まで、株価がみるみるうちに上昇していった1980年代後半、貯蓄から投資へのキャッチフレーズが未だ実現しない昨今とは大違いで、多くの人々がバブルの熱狂にうかれ、株式投資で積極的に手を出していました。

しかし、日経型日経平均株価は1989年の大納会、年間の最終売買日に3万8915円87銭の史上最高値をつけた後、1990年に入ると一気に急下降しました。

多くの個人投資家が痛手を受け、失敗経験から投資と距離を置く風潮が今に続いています。

当時、バブル状態であったことは株価指標からも明白だったはずです。

何しろ、相場の割安割高を見る上で参考となるPER（株価収益率）は、15倍程度が目安とされていましたが、 1980年代後半のピーク時の日本企業では、約60倍にものぼり、明らかに過熱度が高まっていました。

それにもかかわらず、当時は株価を実質的な純資産で割った「Qレシオ」なる新理論を持ち出してまで、株価水準が正当化されるなど、冷静に考えれば摩訶不思議なことがまかり通っていました。

相場経験の長いある関係者は、「株価を正当化する理論が現れたら要注意」と警告しています。

振り返れば、世界の株式市場でも日本企業の存在感は際立っていました。

1989年の時価総額ランキングでは、首位の日本電気日本電信電話（NTT）を筆頭に、ベスト5は日本企業が独占したしていたほどです。

2018年、アップルやアマゾンドットコム、Googleなど上位には今をときめく米巨大IT企業が並び、顔ぶれは一変しました。

アマゾンやグーグルなどは、30年前には存在すらしなかった新参者です。

一方、残念なことに日本企業はことごとく上位から姿を消し、今やようやく30位代にトヨタ自動車が名を連ねる程度です。

産業構造の変化を映す形で、IT企業の急成長が著しい米国に対し、日本の時価総額上位は今も製造業を中心とした昔ながらの有名企業がほとんどです。

そんな様は、株価指数の構成銘柄にも表れています。

米ダウ工業株30種平均では2018年6月、1896年の算出開始時に組み入れ銘柄だった米ゼネラルエレクトリック（GE）が外れ、ダウ平均が作られた当時の銘柄が消えました。

一方、日経平均は約半数が算出時から残っている状態です。

日本は、株価の面でも世界に取り残されています。

世界経済の拡大が続くなか、2018年に入って米国や欧州などの主要株価指数は相次ぎ最高音を更新しましたが、日経平均はまだまだ程遠いです。

東証一部の時価総額を見ても、バブル時は約590兆円だったのが、現在は微増の600兆円程度です。

上場企業数が増え、このところ企業収益が過去最高にあっても時価総額はあまり変わらず、上場企業の個別化が鮮明となっています。

最も日本企業全体としては、バブル後の財務悪化から脱出した後、徐々に成長投資家株主還元に資金を振り向ける流れが出てきました。

特に、この数年はアベノミクスの追い風を受ける形で収益力が向上しました。

日経平均は2018年、バブル崩壊後の高値を26年10ヶ月ぶりに更新し、一つの節目を迎えました。

そんな日経平均は、いつ史上最高値を越えられるのか、これを実現してこそ日本企業は真の意味でバブルの思惑を払拭できたといえるでしょう。

最後に、日本は過去の栄光に固着した考えを変えずに邁進し続けてきました。

その結果、現代で世界に取り残されることとなった今、アベノミクスを中心に変わろうとしています。

果たして、日本が最高値をたたき出すのはいつの日のことでしょうか。