こんにちは！愛Tソリューションです。
この記事は、
「日本経済の歴史が気になる」
「日本経済の今後ってどうなるの？」
と疑問を持った方におすすめです。
この記事「【2019】日本経済の歴史を振り返る！今後はどうなる？」を読めば、
「日本経済の過去の歴史」
「今後の日本経済の動向」
以上の2つが理解できます。
ちなみに、この記事は過去記事
を参考にしています。合わせてご覧いただければ幸いです。
それでは早速、みていきましょう。
バブル崩壊後、それまで世界経済の中心だったはずの日本は、世界に取り残される形となりました。株式市場においても、かつての影響力はありません。今回は、そんな日本の経済史を振り返りながら、向かうべき方向性について考えていきます。
経済大国日本とバブル景気の実態
株価がみるみるうちに上昇していった1980年代後半、多くの人がバブル景気の熱狂に浮かれていました。「貯蓄から投資へ」というキャッチフレーズのもと、主婦や学生までもが株式投資に手を出していたのも、この頃です。しかし、日経平均株価は1989年の大納会、年間の最終売買日に3万8915円87銭の史上最高値をつけた後、一気に下降しました。
これによって多くの事業会社・個人投資家が損失を受け、その失敗から投資と距離を置く風潮は未だに続いています。ただ、当時の経済がバブル状態であったことは、株価指標からも明白だったはずです。15倍程度が適切とされているPER（株価収益率）も、1980年代後半のピーク時には約60倍にまで上がり、明らかに異常であることを物語っていました。
それにもかかわらず、株価を実質的な純資産で割った「Qレシオ」なる新理論まで持ち出し、株価水準は都合よく正当化されたのです。冷静に考えれば、保有している有価証券や土地の含み益を計算するには限界があることに気付きます。ところが実際には、その場しのぎのような理論がまかり通っていたのです。
振り返れば、世界の株式市場でも日本企業の存在感は際立っていました。1989年の時価総額ランキングでは、首位の日本電気日本電信電話（NTT）を筆頭に、ベスト5は日本企業が独占したしていたほどです。
代り映えのしない日本経済と世界との差は何か
しかし2018年、株式市場の上位にはアップルやアマゾンドットコム、グーグルといった今をときめく米巨大IT企業が並び、顔ぶれは一変しました。アマゾンやグーグルなどは、30年前には存在すらしなかった新参者です。一方、残念なことに日本企業はことごとく上位から姿を消し、ようやく30位を過ぎたあたりにトヨタ自動車が名を連ねる程度です。
産業構造の変化を映す形でIT企業の急成長が著しいアメリカに対し、日本の時価総額上位は今も製造業を中心とした老舗企業が大半を占めます。代り映えのしない様子は、株価指数の構成銘柄にも表れています。2018年6月、米ダウ工業株30種平均から110年以上もその座を維持してきた米ゼネラルエレクトリック（GE）が外れました。これでダウ平均が作られた1896年当時の銘柄は、すべて消えたことになります。一方、日経平均採用銘柄は、約半数が算出時から残っている状態です。こうした事実からも、日本が株価の面においても世界から取り残されているのが分かります。
世界経済の拡大が続く中、2018年に入ってアメリカやヨーロッパにおける主要株価指数は相次いで最高値を更新しましたが、日本には手の届く気配すら見えません。
日本にバブル後高値更新はできるか？
バブル時に約590兆円だった東証一部の時価総額は、現在も600兆円程度と微増に留まっています。上場企業数が増え、企業収益が過去最高となっても、時価総額はあまり変わっていないのです。もっとも日本企業全体を見れば、バブル後の財務悪化から脱出した後、徐々に成長投資家や株主還元に資金を振り向ける流れも出てきました。特にこの数年は、アベノミクスの追い風を受ける形で企業の収益力は向上しました。
日経平均も、2018年にバブル崩壊後の高値を26年10ヶ月ぶりに更新し、一つの節目を迎えたところです。この勢いを持続し、さらに最高値を更新してこそ、日本企業は真の意味でバブルの悪夢を払拭できたと言えるでしょう。
まとめ
最後に、日本はこれまで、過去の栄光に固着した考えを変えないまま邁進し続けてきました。その結果、世界経済から取り残されることとなったわけですが、今、アベノミクスを中心に過去の栄光と悪夢から抜け出そうとしています。果たして、日本が最高値をたたき出すのはいつの日のことでしょうか。
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